豊かな自然を満喫しながら暮らす憧れの移住ライフ。そんな移住生活を安心して楽しむためには、もしものときに備えて、保険についてしっかり考えておくことも大切です。
この記事では、移住の際に必要になる保険や、入っておくと安心な保険、移住のタイミングで見直すべき保険について分かりやすくご紹介します。移住をお考えの方はぜひチェックしてみてください。
移住の際に加入・見直しが必要な保険って？
移住の際には「仕事や住まいをどうするか」「現地の生活環境に馴染めるか」といった懸念点がよくフォーカスされます。
しかし、地方へ移住してこれまでの暮らしをガラッと変えるときには、実は保険について改めて考えるのも大切です。
場合によっては、新しく保険に加入したり、保障内容の見直しが必要になることもあるでしょう。
「地方移住に興味があるけど、移住後の生活がいろいろと心配」という方も、保険を活用することで不安を払拭できる可能性があります。
移住先で安心して生活するためにも、移住に伴って必要になる保険や、入っておくと安心な保険などをチェックしておきましょう。
移住に伴って必要になる保険
地方移住するにあたって、新たに加入を検討すべき保険には次のようなものがあります。
- 火災保険
- 地震保険
- 自動車保険
- 自転車保険
移住先でのライフスタイルは人それぞれ違うため、必要な保険も移住者ごとに異なります。
また、上記の保険のなかには必ずしも加入が義務でないものもありますが、こうした保険に入っておくことで、万が一の際に自分や家族の生活が手厚く補償されます。
安心して移住生活を楽しむためにも、それぞれの保険についてしっかりチェックしていきましょう。
火災保険：住宅ローン契約時に加入必須の場合が多い
火災保険とは、火災などによって住宅や家財が被害を受けた際に補償してくれる保険です。
その名前から、火災による被害のみが補償されるイメージを持たれることも多いですが、実際には、
- 洪水・高潮・暴風・雪崩などの自然災害により被害を受けた場合
- 落雷が原因で家電が故障した場合
- 空き巣に侵入されて窓やドアが壊された場合
- ボールが飛んできて窓ガラスが割れた場合
など、さまざまなケースを幅広く補償してくれます。
火災保険に加入義務はないものの、現状ではマイホームの購入に必要な住宅ローンを組む際や、賃貸物件の契約時などに加入必須となる場合が多いです。
例えば、住宅金融支援機構のフラット35の利用条件には、火災保険への加入が明記されています。
火災や自然災害などにより、万が一住宅や家財が損害を受けた場合、火災保険に入っていないと、高額な費用負担が発生する可能性があります。
移住先で自分や家族が安心して暮らし続けるためにも、補償範囲の広い火災保険の重要性は非常に高いと言えるでしょう。
ぜひ、移住後の住まいを検討する際には、火災保険もあわせてチェックしてみてください。
地震保険：火災保険でカバーできない部分を補償
火災保険に付帯できる保険として、地震保険があります。
火災保険では、火災や自然災害などによる被害を幅広くカバーしているものの、地震による被害は補償されません。
そのため、地震を原因とする住宅・家財の損害には、地震保険で備える必要があります。
地震保険で補償されるのは、地震や噴火、およびそれに伴う津波による被害（火災・損壊・流失・埋没）です。
地震の多い日本では、どの地域に移住する場合でも地震保険には入っておいた方が安心でしょう。
特に、過去に地震によって被害を受けたことのある地域や、将来的に地震のリスクが懸念される地域に移住する場合には、地震保険の必要性はより高くなります。
自動車保険：車が必須の地域に移住するなら必要
車社会の地域への移住に伴ってマイカーを購入するなら、自動車保険についての検討も必要です。
自動車保険には、
- 自賠責保険（強制保険）
- 自動車保険（任意保険）
の2種類があります。
自賠責保険とは、車を購入する際に必ず加入しなければならない保険で、強制保険と呼ばれることもあります。
自賠責保険の補償内容は、相手のけがなどに対する補償に限られており、運転者自身のけがや車の損害などは補償されません。
一方で、任意の自動車保険は、相手に対する補償だけでなく、運転者自身や同乗者、自身の車が受けた損害までを幅広く補償の対象としています。
自賠責保険と違って任意保険に加入義務はありませんが、未加入のままだと、万が一の際に自身の治療費や車の修理代などで高額な費用負担が発生する可能性があります。
自賠責保険だけでは、いざというときに補償が十分でないケースも珍しくありません。
移住先で車が必須なら、任意保険にも加入して、いざというときに補償が不足することのないようにしっかりと備えておきましょう。
参考：自賠責保険（共済）とは｜国土交通省 自動車総合安全情報
自転車保険：通勤・通学などに自転車が必要なら加入を
移住後の通勤・通学手段が自転車の場合や、普段の買い物などに自転車を使用する場合は、自転車保険に加入しておきましょう。
自転車保険に入っておくことで、主に次の2つのリスクに備えることができます。
- 自転車事故による自分や家族のけが
- 自転車で走行中に、他人にけがをさせてしまった場合の損害賠償
特に、近年では、自転車事故で高額な賠償責任を負うケースも増えてきていることから、多くの自治体では自転車保険の加入を義務付けています。
仮に移住先の地域で加入が義務化されていなかったとしても、移住後に自転車に乗る機会があるなら自転車保険に入っておいた方が安心です。
ファミリーで移住する場合は、家族全員をまとめて補償できるタイプの保険もあるのでチェックしてみましょう。
なお、自転車事故への備えは、自動車保険・火災保険の特約や、クレジットカードの付帯保険などでカバーできるケースもあります。
補償の重複を避けるために、すでに契約中の保険で自転車事故に関する特約を付けていないかもあわせて確認してみると良いでしょう。
移住して起業する場合に入っておくと安心な保険
移住後に起業や独立を予定している場合は、万が一病気やけがで働けなくなった際の収入補償についても考えておきましょう。
会社員や公務員と比べると、自営業者や個人事業主は公的な社会保障制度でまかなえる保障が少なくなります。
例えば、会社員が加入する健康保険、および公務員が加入する共済組合には「傷病手当金」という制度があり、病気やけがで働けなくなった際の収入減少をカバーすることができます。
一方で、自営業者・個人事業主が加入する国民健康保険には傷病手当金の制度がありません。
そのため、万が一働けなくなると収入が途絶えてしまい、生活が厳しい状況に陥るリスクが高くなります。
収入がゼロになっても、毎月の家賃や住宅ローン、家族の生活費や子どもの教育費などの支出は必ず発生します。
移住して起業・独立する場合は、病気やけがで働けなくなったとしても日常生活を維持できるよう、収入補償が受けられる保険に入っておくと安心です。
収入を補償するための保険には「所得補償保険」と「就業不能保険」の2つがあります。
所得補償保険：けが・病気による収入不足を補償
所得補償保険は、主に損害保険会社が取り扱う保険です。短期補償タイプと長期補償タイプの2種類があります。
- 短期補償タイプ
補償期間が1～2年と短いのが特徴で、病気やけがによる一時的な収入減少に備えられます。
免責期間（※）が7日程度と短いため、すぐに補償を受けられるのがメリットです。
※就業不可となってから保険金が受け取れるようになるまでの期間
- 長期補償タイプ
「60歳まで」「65歳まで」のように補償期間が長く設定されているのが特徴です。病気やけがで寝たきりの状態になった場合など、長期間の収入減少に対応できます。
免責期間は60～365日程度と長めなので注意しましょう。
なお、所得補償保険は、働けなくなったら必ず保険金がもらえるわけではありません。病気・けがによっては補償の対象外となるケースもあるので気を付けましょう。
例えば、うつ病などの精神疾患や、地震などの自然災害によるけがなどは、所得補償保険が適用されない場合が多いです。
具体的な給付条件などは保険会社によって異なるので、保険を選ぶ際にしっかり確認しましょう。
就業不能保険：長期の就業不能による収入減もカバー
就業不能保険は、主に生命保険会社が取り扱っています。
60歳前後まで給付をもらえることが多く、長期間の収入減少をカバーできます。ただし、免責期間が60～180日と長いので注意しましょう。
保険金が受け取れるようになるまで、数ヶ月ほど無収入の状態が続く可能性があるので、できるだけ免責期間の短い商品を選ぶか、所得補償保険の短期タイプとの併用を検討するのがおすすめです。
また、所得補償保険と同じく、うつ病などの精神疾患は給付の対象外であるケースも多いので気を付けましょう。
移住のタイミングで見直すのがおすすめの保険
移住する際には、生命保険を見直すのもおすすめです。
特に、移住先でマイホームを購入する場合は、生命保険の保障内容などを再確認しましょう。
マイホームを購入するときには、一般的に住宅ローンとセットで団体信用生命保険（団信）に加入します。
団信に加入していれば、住宅ローンの契約者にもしものことがあった場合、ローンの残債が保険金として支払われるため、家族はローンを返済する必要がなくなります。
すでに契約している生命保険で住居費用のための保障額を多めに見積もっている場合は、団信と保障が重複する可能性があるのでしっかり確認しましょう。
保障が重複していれば、生命保険の保障額を減らして保険料を抑えることもできます。
また、地方移住に伴って生活費の内訳が大きく変化することもあるため、移住後の生活に必要な保障額を改めて算出してみることも大切です。
移住時に結婚する場合も、万が一の際にパートナーの経済的負担を軽減できるよう、生命保険への新規加入もしくは保障内容の見直しを検討しましょう。
保険の加入・見直しで移住ライフに安心を
移住は保険について考える良いタイミングでもあります。
移住の際にはさまざまな準備・手続きが必要になりますが、保険の加入・見直しについてもぜひ検討してみてください。
万が一の場合の備えを万全にして、安心して移住生活を楽しみましょう。
