「複住スタイル（雑誌版）」最新号とバックナンバー

【Special Feature 1】Good Workcation

1日大半の時間を過ごす仕事環境こそ、自分にとっての心地よさを重要視したいものです。リモートワークが当たり前の今では、ワーケーションを切り口に本格的な複住を見つけることができます。

住民以外の旅行者も利用できるワークスペースの拡充や絶景スポット、グルメなど、ワーケーションを推進している各自治田のユニークな魅力やワーケーションカーとして人気のトヨタ MRT TypeⅡをご紹介しております。

【Special Feature 2】人生がより豊かになる　多拠点×複業という選択肢

本業と副業を区別しない、複数の仕事を持つことを意味する言葉が注目を集めています。仕事のタネは都会にだけ転がっている訳ではありません。様々な地域に拠点をもち、それぞれの場所でライフワークを見つける。そんなパラレルな生き方・働き方を特集しております。

移住や多拠点生活をするにあたり、最初に決めなければいけないのが住まい。

とはいえ、いきなり新しく家を建てたり、購入したりするのはちょっとリスキーです。

昨今は空き家を活用した住まいも増えているし、移住希望者に向けた賃貸住宅やお試し住宅などを用意している自治体も多く見受けられます。

まずは、そういった空き家や賃貸で暮らしながら、じっくり時間をかけて本格移住の準備をしてみてはいかがでしょうか。

本特集では、そんな地域になじむための“足がかりとなる家”を紹介していきます。

テレワークが定着し、通勤という制約が外れつつある今、都会を離れて地方での暮らしを考える人が増えています。

2020年12月、移住支援金の要件が緩和され、テレワークであっても移住支援金の交付対象となったことも、移住の追い風となっています。

しかし、地域間の移動や人との接触の自粛ムードが続くなか、移住を考えていてもなかなか踏み切れない、また、気軽に現地に行けない状況でどのように準備を進めるべきか……と思い悩む人も多いのではないでしょうか。

そこで本特集では、現在の移住をとりまく状況を解説。また、コロナ禍において、移住を実現させるためにできること、地方自治体の取り組みなども併せて紹介し、地方で暮らすメリットやその魅力を読者に改めて提案します。

子育て世帯にとって、地方移住や多拠点生活を行う際の重要なポイントのひとつが、「子どもの教育」です。

しかし、現在の日本の義務教育の現場では、住民票を置く市町村の学校に通うことが前提となり、子どもを一定期間だけ別な学校に通わせるということは、まだまだ難しい状況にあります。そんな中、注目したいのが「デュアルスクール」。

住民票の異動を伴わず、転校手続きを簡略化して、都会の学校と地方の学校の2校間を年に複数回行き来できる制度です。

本特集では、このような取り組みの紹介を通して、親子で二拠点居住を実現するヒントを読者に提案します。

今、働き方が大きく変わろうとしています。内閣府が行った意識調査によると、新型コロナウイルスの影響により、全国の就業者の3割以上がテレワークを経験、とくに東京23区では約5.5割の人がテレワークを行っていました。

ここで注目したいのが、人々の意識の変化です。テレワーク経験者のおよそ6割の人が「仕事よりも生活を重視するように変化した」、2割の人が「地方移住への関心が高まった」と回答（6月22日経済新聞記事より）。

働く場所にとらわれなくなることで、よりよい暮らし・自分らしいライフスタイルを求めて、移住を考える人が増えてきたのです。

そこで、第2号では、「テレワークをきっかけに地方移住した人」や、「テレワークを積極的に導入している企業」への取材を行い、その実情や取り組みを紹介。

いまの仕事を維持しながら、地方にも拠点を持つ暮らしを、読者に提案します。